CREATIVE POLICY | ホームページの制作・運用、WEBマーケティングのマーズ

Webサイト（ホームページ）は、集客の着地点となる場所です。集客効果を最大化するためには、ユーザーがいかに親和性を感じ、ほしい情報を得られるかが大切です。WEBページに接した時の全体の印象、いわゆるUI（ユーザーインターフェース）や、サイトの使いやすさや驚きや発見を感じられるUX（ユーザーエクスペリエンス）、さらに構造構築など。WEBサイト（ホームページ）の細部にわたって気を配る必要があるのです。
例えば、人通りの多い場所にリアル店舗を設置した場合。消費者が求めている商品やサービスを提供することで目に留まり、消費行動に直結します。これは、インターネットの世界でも同じことがいえます。つまり、リアル店舗にあたる「WEBサイト（ホームページ）」を人目に触れる場所に置き、消費者が求めている商品やサービスなどの知りたい情報をタイムリーな状態で掲載されることが、集客効果の最大化につながるのです。

• 作為的に上位表示をさせる→リンク数を重要視するため、どんなに質の悪いリンクでも上位表示されていた。
• ユーザーを無視したサイト作り→内部の構造やコンテンツが不十分で、ユーザーに満足されない。

• ユーザーフレンドリーであること
  ユーザーが求めている情報が新鮮で、かつオリジナリティがある。また、近年では情報そのものの質が問われており、フェークでないことも大切な要素です。作られた情報は検索ユーザーにとって迷惑な情報です。これからのWEBサイト運営者は、あるがまま、より正確に、といった姿勢が必要になるといえます。昨今では、エビデンスのない信憑性のない情報が掲載されているページがあると検索順位にも大きく影響があるようになり始めています。WEBサイトの情報をユーザーに届けるデジタルマーケティングは正直さが求められる時代になりました。

代表的な検索エンジンであるGoogleは「世界中のあらゆる情報を整理して、検索ユーザーに最高の情報を届ける」ことを使命として掲げています。そのため、優秀な技術者が常に新しいアルゴリズム（検索エンジンのプログラム）にアップデートしているだけでなく、昨今では、AIにより自動にアップデートする仕組みを導入。「多くの人に役に立つコンテンツが自動的に検索エンジンの上位に表示される」ことを理想としているため、「役に立たないコンテンツ」と評価されたものは検索結果に表示されません。これが、過去の自然検索対策では不十分といわれる所以です。WEB検索結果を最適化する取り組みは、SEOと呼ばれ、オンライン上での存在感の向上につながります。そのため、オンライン・レピュテーション（評価）というカテゴリで括られるケースもあります。

弊社が特に重視するのは、「ユーザーフレンドリー」な「ユーザビリティが高い」WEBサイト（ホームページ）作り。平たくいえば、知りたい情報が閲覧しやすいWEBページです。
GoogleやYahoo!などの検索エンジンでは総じてユーザーフレンドリーなサイトを上位表示する傾向にあります。WEB広告経由で訪れたWEBページであっても、「ユーザーフレンドリー」なWEBページであることで問い合わせや商品購入率の向上に直結します。

自然検索・WEB広告（認知）
×
ユーザービリティ（体験・成約）
×
カスタマー化
=
WEBサイトの効果最大化（売上など）

つまり、検索エンジンを意識したWEBサイト（ホームページ）であることが、集客の最大化を促す方程式。この方程式を成立させるためには、以下に掲げる３つのポイントが十分に満たされている必要があります。

・「検索ユーザーが満足する良質なコンテンツ」で構成・デザインされているか
・コンテンツを検索エンジンから適切に評価される形で提供されているか
・コンテンツを多くの人に見てもらえる導線（ナチュラルリンク）を作る取り組みを実践しているか

集客やWEBマーケティングを意識するのであれば、WEBサイト（ホームページ）は制作したら“おしまい”ではありません。生き物の様に成長（進化・退化）、変化していくもの。新着情報の掲載や情報更新をするなど、構造・表現（デザインやテキスト）と共に更新し続けることが重要です。

主に会社案内として利用されるWEBサイト。検索エンジンによる社名検索など自然検索で閲覧されるケースが多くなります。そのため広告とは異なり、会社サイトでは時間や曜日に制限を設けず、いつでも情報を提供できるのが特徴。インフォメーションなどの情報更新頻度が高いページほどユーザーから信頼性が高いページとして評価される傾向があります。広告という位置付けで利用されることはほとんどありませんが、企業イメージの向上や転換を目的としたブランディング戦略の一環として利用されるケースが多いのですが、過大に自社アピールをしているサイトが多々ある中で、より正直に、具体的に、知らない人が読んでも分かりやすく、丁寧に書かれているサイトほど検索順位が上がりやすい（注目されいる）と言われています。

会社で取り扱っている商品を、直接ユーザーに販売できるサイトで、EC(Electronic Commerce:電子商取引)サイトともいいます。訪れるユーザーは広告経由、自然検索経由問わず、明確な購買目的を持っているケースが多いようです。近年では小口の商品販売対応を通販サイトに一元化することで効率化を図る企業も増加。売上アップだけではなく、営業コストの低減策としても力を発揮するため、新たな販路の一つとして一般化しています。
通販(EC)サイトでは、商品をカゴに入れ、様生な支払方法（決済方法）により商品を販売します。支払方法は、銀行決済、クレジットカード決済、代金引換（代引き）、コンビニ後払いなどにとどまらず、最近では、PayPal、キャリア決済、LINE Pay など支払方法は多種多様になってきています。通販サイトの立ち上げで頭を悩ますのがカートシステムや決済にかかる費用のこと。商品点数が20点～50点であれば、レンタルカートシステムを利用することをお勧めします。通販サイトが軌道に乗り、一定のボリュームを超えた段階で、運営方針や使いやすさなども考慮しながら、レンタルカート内でアップグレードしていくか、カートシステムを構築していくかを選択することが多いようです。自社サイト以外にも、「amazon」や「楽天」といったネットショッピングモールで運用する手法もあります。

ランディングページは、自然検索経由からなどユーザーが着地したページのことを指しますが、WEBマーケティングを行う上では、広告を見たユーザーがリンクを辿って訪れる着地ページとして使われます。ランディングページ（LP）は、1枚の長いページで構成され、提供する商品やサービスの特徴をアピールするものが一般的。商品説明をする販売スタッフの役割を、ランディングページが担っているイメージです。その為、サイトの構成やストーリーをしっかりと整理して、相手に商品やサービスの長所や他社商品より優れている点を伝えきることが大切です。あまりにもプッシュしたり煽りすぎたりがすぎると“疑わしい”“インチキ臭い”といった悪印象を持たれてしますので、客観的に科学的根拠に基づいたデータを掲出するなど、冷静に、そして何より正直に、自社商品やサービスの長所を伝えるように心がけることをお勧めしています。形式としては、近年では自然検索経由での着地を意識し、 CMSを組み込んだ1ページに見えるのですが、google認識上、多ページ構成のランディングページもあります。

ソーシャルネットワーク上で情報を発信するもの。ネット上でのコミュニケーション形成や、口コミのような拡散力も期待でき、会社やブランドのファンを作る場として利用されることが多くあります。会社の取り組み姿勢などは会社ホームページでおこない、商品やサービスの開発秘話や利用方法、リアルタイムのお得な情報、「あるあるネタ」といったカジュアルな話題などはSNSで発信するなど、役割を明確に分けているケースも多く見受けられます。
ユーザーとより近い距離でコミュニケーションを図れる魅力のあるページです。しかしながら、個人のつながりを重要視した関係の中に、個人の名をかたって会社や商品などの情報を差し込むことは、有意義な関係構築につながらないこともありますので、SNSを使ったWEBプロモーションを行う際には注意が必要です。

簡単に始められますが、なかなかやめられないのがSNS。情報発信頻度が少なかったり、興味の湧かない情報を発信するなどした場合、評判が落ちる可能性もあるので、始める前に、どのような位置づけで、どこの部署や誰が主となって、どのような内容の情報を、どのくらいの頻度で、発信するかをあらかじめルール化して進めていくことが大切です。

自社で所有する情報サイトを指します。商品とは切り離し、ユーザーから求められる情報を多角的な視点から提供。直接的な導入ではなく、間接的に自社商品への問い合わせや購入へと結びつける役割を持ったWEBサイトです。オウンドメディアは検索エンジンの進化と共に発達。検索上位表示にいたる条件がリンク主義からコンテンツ主義へと大きく変わったことにより、重要な役割を果たすようになりました。自社商品の情報だけではコンテンツが充実しないという場合に、オウンドメディアを活用することで不足分を補填。自社の目的に合わせて作り込まれたオウンドメディアは、ページ誘導につながるフックとして効果を得ることができます。検索ユーザーやページ訪問者に対して、客観的で有意義な情報を取りまとめたWEBサイトであれば、訪問者数は増加するとともに自社商品への問い合わせや購入に結び付くケースが多く、オウンドメディアとしての役割を達成することができます。それに対して、客観的情報が伴わず自画自賛な表現が多く含まれるWEBサイトは、自社商品への問い合わせや購入に結びつかないだけでなく、評判を著しく落とすといった結果になる場合もあります。

マーズでは、メディアの制作や編集、運営、管理も行っています。
マーズが制作運営しているメディアはこちら＞＞＞

[作る理由]

• 事業内容の認知拡大
• ブランディング
• リクルーティング

[目的]

• 信用形成
• 評判維持

[実装すべき機能]

• SSL化
• CMS

[主たる集客経路]

• 自然検索

自社採用サイト制作の重要性

空前の「売り手市場」と呼ばれ、多くの企業が人材不足の悩みを抱えている現代の採用市場。企業間の人材の奪い合いが激化する中、求職者に対して自社が掲げる思い、魅力を的確に伝え、競合他社と明確な差別化を図ることのできる自社採用サイトの重要性が非常に高まっています。

企業が本当に欲しい人材を獲得できる効果的な採用サイトを制作するためには、ターゲットに対して訴求したい情報を的確に届ける企画提案と、彼らの心を掴み入社したいと思わせる魅力的なクリエイティブ、この２つが大切です。私たちは企業と求職者を結び、双方がともに幸せになる採用サイト制作を目指しています。

私たちが大切にしていること

皆さんの会社の歴史や関わる人々作り上げるサービスや製品について耳を大きくしてお伺いし、WEBサイトが語りかけてくれるような企画をご提案します。

採用サイトに限らず私たちはWEBサイトを制作する前の段階、「何のためにどのようなものを作るのか」を考えることにもっとも多くの時間を費やします。構成や言葉や素材の一つ一つが就職活動をしている人材に伝わる表現になっているか、これまでに多くの採用サイト制作を手がけてきた経験豊富なディレクターが、クライアント企業の採用担当者様との対話の中で信頼を深めながら、欲しい人材、企業の強みと弱み、打ち出していくポイントをご一緒に考えながら、採用活動を成功に導く企画提案を行います。

デザイン、システム構築

組み立てた企画を実際に形にしていくフェーズです。私たちの考える魅力的なクリエイティブは、ただカッコいい、おしゃれなデザインではなく、ユーザーにとって見やすく、必要な情報が必要な場所にある理路整然としたUI・UXに配慮したサイトだと考えます。クライアント自身で記事の更新、修正できるCMS、応募用エントリーフォームなどのシステム面も含め、ユーザビリティに配慮した採用サイトを構築していきます。

インタビュー記事

就職活動を行なっている人がもっとも気になる、そして素直に耳を傾けるのは実際にその企業で働く人の「生の声」です。ライターが経営者からベテラン社員、新入社員それぞれからユーザーが知りたい生の声を引き出し、インタビュー記事に仕上げていきます。

写真・動画コンテンツ

インタビュー記事がユーザーを引き込み、読ませるコンテンツなら写真・動画は具体的なイメージ、インパクトを与えるコンテンツ。トップページメインビジュアル、会社紹介動画、オフィスツアーなど、実際に働く場所の風景、雰囲気を画で見せることは絶大なインパクト、そして競合他社との大きな差別化に繋がります。予算や訴求ポイントに応じて、様々な表現方法から最適なものをご提案します。

その他のクリエイティブ

企業の採用活動においてWEBサイトは非常に効果的ですが、それだけでは不十分な場合も少なからずあります。例えばフライヤーやパンフレットといった印刷物、説明会やセミナー資料、イベント展示ブースといった、WEB以外のクリエイティブについても私たちは幅広い実績を持っており、様々な媒体を組み合わせたクロスメディア戦略によってさらなる相乗効果を実現します。

採用サイト制作事例

某自動車部品製造会社採用WEBサイト

＜before＞

毎年、設計開発職に携わる理系の学生を10名前後採用希望でリクルーティング活動を行っていたが、優秀な理系の人材は地元の大手自動車メーカーに流れるため、満足できるエントリー数に達することができていなかった。

＜弊社で実施した施策＞

幹部の方はもちろん、現在働いている方に幅広くヒアリングを実施。その結果、多くの社員が、1/1000mmレベルでの部品開発の日々や、海外から技術に関する視察が訪れることに熱い誇りを抱いている点。そして、個々の技術力を高めるための社内教育制度が社員からの発案で生まれ進化しているという魅力が浮き彫りになった。

これらの魅力にスポットを当てた、コンテンツ制作を提案し実施。同時に理系の学生がワクワクするデザインに刷新。

＜after＞

これまで、エントリー数は20名前後だったが、採用サイトリニューアル後はエントリー数と問い合わせ数を合わせて50件を突破。希望の採用人数を実現することができた。